世界規模で実施された今回の調査結果によると、投資を行うのは若年層に偏っており、その大半にとって主な投資目的は「長期的な資産の安定を実現すること」だったという。

若い世代の投資家は、同年代の非投資家に比べ、「人生の早い時期から金融教育を受けている傾向がみられた」という。

若い世代の非投資家は、「長期的な経済的目標を達成できないだろうと弱気であり、投資家と比べると、社会人になり何年も経て初めて投資を学ぶ割合が高くなっている」という。金融市場を敬遠する主な要因は、「損失が発生することへの懸念」と、「投資知識の格差があること」だった。

また、市場への投資経験のある親を持つ回答者は、投資経験のない親を持つ回答者に比べ、早期に投資を始めたことが明らかになったという。

金融教育は「責任をもって資産形成するためには不可欠」

WEFは、個人が資本市場に参加し、「責任ある方法で個人の富を増やす」ことができる手法として3点を挙げた。

1. 投資教育の活用と金融リテラシー
2. すべての人々に、成果志向型の個別アドバイスを
3. 協力と官民連携

金融教育について、「責任をもって資産形成をするためには不可欠」と指摘。業界関係者に対し、基本的な金融リテラシーの向上、責任ある投資戦略の推進、年金以外の老後の事前計画の見直しに焦点を当てて取り組む必要があるーーと訴えた。

また、「多くの場合、保有資産が少ない層は金融アドバイスを得る方法をほとんど選べない状況」だとも指摘。資本市場に効果的に参加するために必要なツールやガイダンスを利用できることは、「保有資産や収入レベルに関わらずあらゆる投資家に必要」なことだとした。

金融業界に対し、「個々人に合わせたアドバイスの提供に一層努め、個人投資家の高まる需要を確実に満たせるサービスを拡大する必要がある」とし、「これはすべての資産層に対し実現されなければなりません」と訴えた。