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青瓦台が23日に開幕する東京オリンピックに文在寅大統領が出席する問題を巡り苦しい状況に陥った。
東京五輪を韓日関係復元の契機にしなければならないという「目標」と、一歩間違えれば屈辱的対日外交と見られかねないという「現実」が衝突しながらだ。
青瓦台の核心関係者は9日、記者団と会い「文大統領の五輪出席について決まったものはない」とし「首脳会談の実現とそれに伴う成果が予想される場合、訪日を検討できるという従来の立場に変わることがない」と明らかにした。
この関係者の言葉は「首脳会談の方式は決まっていないが、23日から1泊2日の訪日日程が調整されている」というあるメディアの報道を否定するものだった。
そかしこの関係者は「文大統領の訪日には考慮事項が多く、最後まで開かれた姿勢で臨む」としながら訪日の可能性を開けておいた。

青瓦台はその間「過去史などを『ワンショット』で解決する前向き首脳会談」を文大統領の訪日条件として提示してきた。
そして今月７日には朴洙賢国民疎通首席が「どうせ行くのだから韓日首脳会談が開かれれば良いと思う。『葛藤が解ける成果があれば』と思うのは皆が望んでいること」と述べた。
五輪を半月余り後に控え、時間に追われた青瓦台が訪日と首脳会談に対する意志をありのままに表わすと、菅首相は８日、記者会見で「訪日される場合は、外交上、丁寧に対応するのは当然のことだと認識している」と明らかにした。
しかし韓国が条件として提示した首脳会談に対しては「韓国側出席者がまだ決まっていない」とした。
「文大統領がひとまず訪日を先に決めるなら『丁寧に対応』次元で首脳会談を検討してみるかもしれない』という意味にも取れる言葉だ。
これについて青瓦台関係者はこの日中央日報の電話取材に対して「日本政府はまだ公式に文大統領を招待するという意向を明らかしておらず、当然実務次元の日程調整も全く行われていない」とし
「日本の露骨な言論プレイに続いて、首相まで一方的主張をしたことに対して断固として対処しなければならない」といら立ちを隠しきれない様子だった。

外交界では日本のこのような「冷遇」にもかかわらず、文大統領の訪日の可能性をさらに高くみている。
屈辱的状況ではあるが、それだけ韓日関係正常化に対する文大統領の切迫さのほうが強いためだ。

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