「日本語はどのくらい理解できる？」

「ちょっとだけ」

「ちょっとって、どれくらい？」

ポルトガル語の問いかけに、小2のブラジル人の男子児童は指で小銭をつまむくらいの隙間を作り、「これくらい」と答えた。

2022年9月上旬、愛知県内のとある公立小学校の一室で、家庭や学校での男子児童の生活などについて本人や関係者に聞き取る面談が行われていた。男子児童に質問したのはブラジル人の心理士だ。40代の母親と、担任教諭、通訳が同席した。

きっかけは、学校側が母親に対し、男子児童に知能検査を受けさせるように勧めたことだった。現在は通常の学級で学ぶ男子児童が、障害児向けの特別支援学級に入る必要があるかどうかを見極めるためだ。

ポルトガル語を話せる心理士は、学校がブラジル人を支援するNPO法人を通じて手配した。外国人の子どもの母語で話し合いや検査などを実施する試みは、全国的に見ると稀だ。日本語がわからなくても、日本語で検査を受けるしかない場合がほとんどだ。

特別支援学級に入ることになる外国人の小中学生らは、不自然なほど多い。各地の公立小中学校で日本語を教える体制が整っておらず、特別支援学級が日本語での学習に苦労する児童生徒らの受け皿として“活用”されている実態がある。

ただ、特別支援学級は障害児のためクラスと法令で決まっており、日本語を専門的に教わる場ではない。このため、外国人の子どもたちが本来必要とする教育や将来の選択肢が奪われる恐れをはらんでいる。

国は「外国人の子どもたちに障害がないにもかかわらず、日本語能力を理由に、特別支援学級に入れるのは不適切」と注意喚起しているが、対策は各自治体や学校に委ねられたままで、解決の糸口は見えていない。

日本語わからず「本人がかわいそう」

男子児童は2歳で来日。家族とはポルトガル語のみで会話しており、日本で暮らして約6年が経つ今も日本語は不得意なままだ。

担任の男性教諭によると、男子児童は日本語での授業についていけず、宿題も手をつけられないまま提出することが少なくないという。

担任教諭は「隣にぴったりと教員がついてあげなければ、授業や指示を理解することは難しい。男子児童がいることでクラスメイトの学びの妨げになってはいるわけではないが、このままだと正直、本人がかわいそうだ」と心理士に説明した。

学校側は毎日1時間、通常の授業時間中に男子児童を別室に呼び、日本語を教えている。ただ、同校には日本語を教える専任の教員が追加配置されておらず、日本語を教えた経験のない教員らが交代で教える体制だという。

児童が特別支援学級に入るための手続きを担当する別の男性教諭は「男子児童の日本語力は低く、本心ではもっと指導時間を確保したい。だが、教員はただでさえさまざまな業務を抱えており、現状でいっぱいいっぱいだ」と説明。

その上で、「小3からは理科や社会の授業も始まり、理解が必要な日本語のレベルも高くなる。特別支援学級に入れることも含め、何が児童の学びにとって最適かを今のうちから考えるのが教員の務めだ」と話した。

母親も悩む。心理士がまず最初に「子どもについて何に1番困っていますか」と尋ねると、男子児童の性格や生活態度などではなく「本人が『勉強が難しい』と言っていること」と真っ先に答えた。

さらに「息子がいつまでも日本語に慣れないことに、母親として焦っている」と打ち明けた上で、「特別支援学級に入るべきなのかどうかは、まだわからない」と話した。

面談後、心理士が「子どもは家ではポルトガル語、学校では日本語という2つの言語を習得しなければならない。生活の中で日本語しか使っていない他の子どもよりも苦労しているはず。お母さんも、今から日本語で授業を1時間受けることになったら、不安になるでしょう」と声をかけると、母親は静かに頷いた。

この面談で、男子児童が何らかの障害を抱える可能性があると主張した関係者はいなかった。2023年3月末時点で、男子児童を特別支援学級に入るかどうかについての協議は続いており、結論は出ていないという。

浮かび上がった「1.4倍」の差

愛知県のブラジル人児童のようなケースは珍しくないが、特別支援学級は日本語を専門的に勉強するためのクラスではない。

特別支援学級はそもそも、障害を持つ児童生徒のための学級と学校教育法で定められている。特に発達障害（自閉症・情緒障害）や知的障害の子どもが多く在籍している。教員1人が担当する子どもの上限は8人で、少人数指導の体制が敷かれている。

文部科学省特別支援教育課によると、障害がない児童生徒を入れるのは「法令違反の恐れがある」という。

にもかかわらず、日本語が母語でなく不慣れな外国人の小中学生らが特別支援学級を勧められたり、実際に移ったりする例は後を絶たない。

「ひらがなとカタカナを全て書けて、数字を1から100まで日本語で言えないと通常の学級に入れないと言われた」（30代のブラジル人の母親。小2だった娘が特別支援学級に）

「病院の医師から『（子どもに）障害はない』と一筆もらったのに、学校側からは『特別支援学級に入るように』と電話をかけられ続けた」（30代のブラジル人の母親。小1だった息子が特別支援学級に）

「子どもが知らない間に学校で知能検査を受けさせられた。結果を解説してもらえないまま、特別支援学級をしつこく勧められた」（40代のブラジル人の母親。小2だった娘が特別支援学級に）

2021年度に文科省が初めて行った全国調査では、こうした声を反映するかのような実態が浮かび上がった。

日本語指導が必要とみなされる小中学生5万2921人のうち、5.1%が特別支援学級に在籍すると明らかになった。約20人に1人の割合。日本人を含む「全小中学生」の在籍率（3.6%）の1.4倍に上る。

同省は2016年度にも、同様の調査を外国人住民の多い25市町だけを対象に実施していた。外国籍の小中学生の在籍率は5.2%で、全小中学生（2.3%）の2.3倍に達していた。

通常の授業では「日本語マスターできず」

「国籍や文化の違いで、障害のある人の割合に大きく差がつくことはないことは医学的な常識だ」

お茶の水女子大学の榊原洋一名誉教授（小児神経学）は、そう指摘する。

「1.4倍もの差は大きすぎる。言語の違いに学校側がうまく対応できないという理由で、日本語がわからない子どもを特別支援学級に入れている可能性が高い」

本来は障害がないかもしれないのに、日本語力を理由に特別支援学級に入っている子どもが含まれている可能性がある－－。

この背景には、公立小中学校で日本語を教える体制が十分に整っていない事情がある。

公立小中学校には、外国人の子どもたちが授業時間中に別室で日本語を学ぶ授業を受けて正式な単位を取得できる仕組み自体はある。だが、文科省の調査によると、日本語指導が必要な小中学生のうちの3割が、この授業を受けられていない。「指導者がいない」ことが主な理由とされている。

授業を受けている場合も、指導時間は「週に1〜2時間」にとどまる層が最も多く、それ未満もあわせると約4割を占める。もちろんそれぞれの子どもの日本語力によって必要な指導時間は異なるものの、愛知県のブラジル人児童のように、指導者不足から本来必要な指導時間を捻出できない場合もあるとみられる。

日本語を教える体制にこういった課題が残る中で、日本語がわからない子どもたちの受け皿として特別支援学級が“活用“されている状況だ。

そんな実態に関与した1人が、千葉県のとある市教委で特別支援教育を担当した元職員の60代男性だ。ブラジル出身の中学生を特別支援学級に入れる判断を下したことがあるという。

男性は「通常の授業の内容は難しすぎて、日本語のマスターにはつながらない。だから特別支援学級で学んでもらうことに決めた」と説明。「日本語を早く習得したいという子どもや保護者の要望を叶えたと捉えている。納得してもらえていたと思う」と振り返る。

「日本語教えても無意味」突き放されることも

ただ、障害がないのに日本語能力が理由で特別支援学級に入ることになった場合、学びの場や将来の進路を狭められてしまう懸念もある。

文科省特別支援教育課の担当者は「障害児向けの特別支援学級で行う教育と日本語教育は、内容も指導方法も全くの別物」と強調。「日本語を学ぶ必要のある子どもにとっては、適切な教育が受けられず不利益になりかねない」と話す。

東京都内で日本語を教える団体のスタッフをしている70代の男性は「『特別支援学級に入っている外国人の子どもは（障害があるため）日本語を教えても意味がない』という団体としての考えで、入会や支援を断る方針になってしまった」と表情を曇らせる。学校での処遇が、学校以外で支援を受ける機会まで左右した形だ。

進路を心配する保護者もいる。特別支援学級では通常の学級とは異なる方法で成績が評価されたり、履修しない科目があったりするため、公立高の出願要件を満たさない場合があるためだ。

「『息子に合っている』と教員に勧められて特別支援学級に入れたが、高校進学に影響するとまでは思わなかった」

長野県のペルー人の女性は、特別支援学級に在籍する小学生の息子を思って不安げな表情を浮かべる。出願要件を満たせずに公立高の受験を断念し特別支援学校に進学した外国人の生徒がいると聞いて驚いたという。「息子は高校や大学に行けるのだろうか…」

国はガイドラインを改訂、改善は現場任せ

こうした状況下、外国出身の子どもたちへの対応は、学校現場や自治体に任されたままだ。文科省内からは「外国人の子どもへの支援を手厚くすることは教員の負担増につながり、働き方改革に逆行する。外国人の子どもを日本の学校に依存させるわけにはいかない」という意見も漏れ、国としての対応に二の足を踏む声もある。

文科省は対策として、2021年度に特別支援教育についてのガイドラインを改訂し、「外国人の子どもたちに障害がないにもかかわらず、日本語能力を理由に、特別支援学級に入れるのは不適切」と明記した。

ただ、このガイドラインを教委や学校が遵守できるように新しく具体的な対策を打ち出したり、外国人の小中学生らの支援体制を全国規模で拡充したりするには至っていない。

どのように現状を改善していくかは、依然として「現場任せ」となったままだ。

後日公開する【後編】では、こうした「現場任せ」が生んだいびつな地域格差について詳しく報じます。

〈取材・文＝金春喜 @chu_ni_kim / ハフポスト日本版〉