04.21
【タイ人3,000人に調査】89％がLINEを毎日利用、58％がShopeeをよく使う
タイへの越境EC支援を行っているアジアンブリッジ株式会社は2022年4月21日、タイ人社会人約3,000人に対し「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査を実施し、その結果を発表しました。調査期間は2022年4月5日～2022年4月8日、有効回答は25歳以上のタイ人社会人3,104名（男女）です。
毎日利用するSNSは全世代でLINEが1位
「Q1. ほぼ毎日使うSNSは何ですか？」（n=3,104）の質問に対して「LINE」が89%、「Facebook」が79%という回答となりました。
年代別によるSNSの毎日使用するSNSの利用率は各年代ともLINEと回答した割合が1番高く、ついで20代ではYouTube、30‐60代はFacebookとなりました。
LINEが一番である理由は、日本同様、タイにおいて、LINEがメッセージアプリとして確固たる地位を築いていることが背景にあります。
年代別傾向として、Instagramは20代では75%の割合となりましたが、30代では54%と減少し、40代以降は32%、50代-60代では16%-5%と利用者数が少ない事が読み取れます。
よく使うECチャネルはShopeeが58％、LAZADA30％、FBメッセンジャー20％
「Q２. オンラインショッピングはどのECサイトを使用しますか」（n=3,104）の質問に対してShopeeが58％、LAZADA30％、FBメッセンジャー20％の割合となりました。
Q1のSNSの利用率で各年代ともFBメッセンジャー（FBMSG）の割合が高く、オンラインショッピングでも購入チャネルとして活用している事が伺えます。
タイにおいて、ECモールは、Shopee・LAZADAが2強となっております。食品・飲料・化粧品・雑貨からパソコン・家電など、あらゆるジャンルの商品を購入することができ、両モールともタイ人に欠かせないオンラインプラットフォームになっております。
オンラインショッピングで重要視している事は「正規品であること」「価格の妥当性」「消費者レビュー」
「Q３.オンラインショッピングで重要視しているものは何ですか？。」（n=3,104）と質問したところ、「正規品であること」が全体の72%、「価格の妥当性」が68%、「消費者レビュー」が57%という回答となりました。
越境ECの利用経験は全体の76%
「Q4.越境ECを利用した事がありますか」（n=3,104）と質問したところ、「よく利用する」が7%
、「時々利用する」が51%、「あまり利用しない」が18％、「利用したことがない」が24%という回答となり、利用した事がない人を除くと全体の76％が越境ECの利用経験があることがわかりました。
日本からの越境ECで興味のあるものはパーソナルケア（化粧品、ヘアケア商品）が1位
「Q5. 日本から越境ECで商品を購入する場合、どのような商品の購入に興味がありますか」（n=3,104）と質問したところ、「パーソナルケア（化粧品、ヘアケア商品）」が51%、「サプリメント」「食品・飲料」が40%、という回答となりました。
パーソナルケアのカテゴリは主に化粧品・スキンケアなどとなり、タイ人にとってこれらの商品は、日本製の品質が良いというイメージから非常に人気があります。
まとめ
今回は、タイの社会人3,104名（男女）に対し、「SNSとオンラインショッピングの利用状況」に関する実態調査を行いました。
まず、タイ人がどのようなSNSを頻繁に利用しているかについて質問を行いました。「LINE」が89%、「Facebook」が79%、「YouTube」が74％であることがわかりました。世代別に見ていくと大きな差はないものの、「Instagram」は20代では75%の割合となりましたが、30代では54%と減少し、40代以降は32%、50代-60代では16%-5%と利用者数が少ない事がわかりました。
次に、普段よく使用しているオンラインショッピングのチャネルはShopeeが58％、LAZADA30％、FBメッセンジャーが20％と回答を得ました。Shoppeはモールを介さず購入者と出品者で直接取引ができるためタイの間で利用が伸びていると考察できます。
最後に、「越境ECの利用経験」について聞いたところ、全体の76%が利用経験がある回答となりました。また、日本からの越境ECに対しては「パーソナルケア」「サプリメント」「食品・飲料」が期待されていることも判明しました。
日本貿易振興機構（ジェトロ）が2022年2月に発表した「ジェトロ海外ビジネス調査」によるとECを利用または検討していると回答した企業のうち、69.4％の企業が海外向け販売でECを活用または検討しており、具体的な販売方法として、越境EC（46.9％）を挙げる割合が高い結果が出ています。
越境ECを上手く導くためにも販路開拓先である現地で利用されているSNSやオンラインショッピングメディアを理解し、その国に応じた出店計画を立てる事が求められるかと思われます。
◆アジアンブリッジ会社概要
会社名：アジアンブリッジ株式会社| ASIAN BRIDGE INC.
代表者：代表取締役 阪根 嘉苗（Kanae Sakane）
創業：2010年4月9日 資本金： 1億9900万円（2021年10月末時点）
所在地：
■東京本社 東京都千代田区岩本町3-4-3 リードシー秋葉原ビル7F
■台湾法人 台北市中正區羅斯福路二段102號5樓
■タイ法人 Unit 2105-6C 21st Floor, United Business Center II Building, 591 Sukhumvit Road, North Klongton, Wattana, Bangkok 10110
従業員数： 連結グループで総計 80名(2021年7月末時点)
事業内容 ：Cloud型海外販売システムを使った越境ECサービス ・FDA申請、貿易、フルフィルメントなどを一貫して行う越境ECワンストップサービス ・越境ECのためのマーケティング支援 ・越境EC当該国でのオフライン販売支援 。
令和３年度ＪＡＰＡＮブランド育成支援等事業 パートナー
コーポレートサイト：https://www.asian-bridge.com/
▼アジアンブリッジとは 国境を越え、喜びを届けるというビジョンと日本の商品をもっとも多くアジアに届ける架け橋となるミッションを軸とし事業をすすめています。 日本には世界の方を感動させる商品がたくさん眠っています。 アジアンブリッジではそれをこの国だけにとどめてしまうのはもったいないと考えています。まだ日本だけに眠っているMade in Japanを世界にお届けしたくさんの方に手にしていただき、感動と喜びを届けたい想いがあります。ECのチカラで世界にMade in Japanの新しいマーケットを創造してまいります。
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