「変わらずに滑りつづけられる冬を選ぶのも、雪のない長く暗い冬を選ぶのも、全ては私たちの行動しだいです」

そう呼びかけるのは、一般社団法人「Protect Our Winters Japan」（POW）。

長野県を拠点に、日本各地のスキーヤーやスノーボーダーがつくる団体だ。

ウインタースポーツを楽しむ人たちやプロのスキーヤー、スノーボーダーが連携し、地球温暖化対策で行動を呼びかけている。

事務局長の髙田翔太郎さんは、「原動力」についてこう語った。

「社会問題って世の中にたくさんあって、皆さん『良くないな』『どうにかしなきゃ』と思っていても、なかなか『自分ごと』にできずに行動がとれないという部分はあると思います」

「それが、スキーヤーやスノーボーダーにとって気候変動の問題は、最初から『自分ごと』。だからこそ、行動できるし、実体験を持って伝えられるストーリーがあるんです。自分にとって大切な雪山や自然を、その未来に繋いでいきたいという思いがあって行動しています」

その後、カナダ、フランス、ニュージーランドなど世界13カ国に活動の輪が広がり、日本でも2019年に活動がスタートした。

POW Japanの事務局で活動する鈴木瞳さんは、「自分の好きなフィールドを自分たちの手で守るって、すごくポジティブな行動」と話す。

「私たちは科学者でもないし専門家でもないです。ただスキーやスノボ、自然で遊ぶことが好きな人たち。でも、だからこそ本当に気候変動が『自分ごと』で、そんな私たちだからこそ、できることがあると実感しています」

2019年12月〜2020年2月には「暖冬」で雪不足が顕著となり、西日本や北陸を中心に、スキー場がオープンを大幅に遅らせたり、営業できなかったりという問題に直面した。

スキーブームの終焉によるスキー人口減など様々な課題を抱える中、暖冬による雪不足が追い打ちをかけ、島根、福井、長野各県などでは、閉鎖に追い込まれた中小規模のスキー場が相次いでいる。

気象庁の発表によると、日本の冬の平均気温は、様々な変動を繰り返しながら上がっており、100年あたり1.19℃の割合で上昇している。

気温上昇は降雪にも影響を与え、特に日本海側で積雪量が減っている。

専門家も、暖冬は「地球温暖化に伴う気候変動と異常気象の両方の影響」と説明している。

将来、地球温暖化が進行すると、北陸の標高が低いスキー場のあたりでかなり雪が減り、影響を受けやすいという。

長期的な気候変動、つまり気温の上昇や気象パターンの長期変化は、19世紀の工業化以降に、人類が石炭、石油、ガスなどの化石燃料を燃やし、温室効果ガスを発生させることで、引き起こしてきた。

エジプトでは、気候変動対策について各国間で話し合う、COP27（第27回気候変動枠組条約締約国会議）が11月6日から開かれている。

温室効果ガス排出をどう削減していけるかが、将来の地球環境に大きく関わってくる。

9割が、雪山や自然での気候変動の影響を「実感」

POWが今年3月に行ったオンライン調査からは、ウインタースポーツやアウトドアスポーツを趣味とする人たちは、気候変動の影響を肌で感じ、行動の必要性を感じていることがわかった。

スキーやスノボ、アウトドアスポーツをする日本各地の人たちを対象にした調査では、有効回答者数1986人のうち、93.0％が「気候変動の影響を実感している」と答えていた。

うち、78.8％は「アウトドアスポーツのフィールドで」（複数回答あり）、76.8％は「日々の暮らしの中で」その影響を実感しているとしていた。

また、90.6％が「将来世代に大きな影響を及ぼす」として、温室効果ガス排出を減らすなどの行動の必要性を感じていた。

スキー場では、再生可能エネルギーの導入などの対策を導入しているところも増えており、そのようなスキー場の対策に対し、73.9％が「非常に良い」と答えていた。

髙田さんも、実感として感じる「変化」についてはこう語った。 

「西日本のスキー場では雪不足で滑ることができなかったり、スキー場が営業できなかったりということが起きている。滑るエリアも昔と比べると、もっと北上し、標高が高いところでないと滑れないという状況があります」

「入り口は『雪山を守りたい』という思いなんですけど、気候危機を理解すればするほど雪の問題だけじゃなくて、世界中で将来、本当につらいことが起きてしまうということが分かってきます。活動を継続している今は、次世代が経験することへの『危機感』の方がまさっているかもしれません」

「確かに『雪は必要』『雪を守りたい』という思いで活動していて、そこを入り口にして共感を広げていきたいんですが、本当に問題視してるのは、もっと先の将来、世界的に出てきてしまう気候変動の影響です」

ウインタースポーツをする人たちにとって、気候危機は「自分ごと」。しかし、その先の行動につなげることに関しては、少し難しさを感じる人もいるという。

「スキーヤーなどでの間では、肌で危機感を感じていて、活動に共感してくれ、自分もがんばりたいという声も多く聞きます」

「一方で、共感してるけど、『自分一人が何かやっても変わらない問題だ』という捉え方をしている人もまだまだ多いです。そこの意識の変化や、個人レベルでもできることがあると伝えていくのがPOWの役割でもあるかなと思います」

スキー場とも連携。再エネでの運営へ切り替え

POWでは、拠点とする長野県を中心に、スキー場や地方自治体とも連携し、活動の輪を広げている。

2020年には、10のスキー場が集まる長野県のHAKUBA VALLEYに対し、「再生可能エネルギーの使用を応援する」声を集めた署名を提出。4ヶ月で1万4500筆が集まった。