プレステ5がアメリカで値上げ。トランプ関税を批判する声がSNSで続出

2025
08.22

ソニーは8月20日、主力ゲーム機「PlayStation 5」の3バージョンをアメリカで約50ドル（約7400円）値上げすると発表した。

ソニーのグローバルマーケティング担当副社長イザベル・トマティス氏は値上げについて「多くのグローバル企業と同様、私たちは依然として厳しい経済環境の中で事業を展開しています」と説明している。

「その結果、アメリカでPlayStation 5の希望小売価格を8月21日から引き上げるという難しい決断を下しました」

値上げで、2020年の発売当初500ドル（約7万4200円）だった標準モデルは549.99ドル（約8万1600円）になった。

ディスクドライブ非搭載の「デジタルエディション」は450ドル（約6万6800円）から499.99ドル（約7万4200円）に、人気の「Pro」は749.99ドル（約11万1400円）になる。

ソニーは20日の発表で、トランプ大統領が導入した関税について触れていない。

しかし最高財務責任者のリン・タオ氏は5月に行われた投資家向けの収支報告説明会で「関税分を製品価格に上乗せする可能性がある」と述べている。

ソーシャルメディアで怒りや嘆きの声

プレステ5の値上げについてSNSには怒りや嘆きの声が投稿されている。

あるゲーム愛好者は、「初代プレステから使っているけれど、発売から時間が経って値下げされるのではなく、逆に値上げされたのは記憶にある限り初めて」とXに投稿。

また「トランプに投票した人のせいでこうなった」という大統領や支持者を批判する声や、「トランプが100%悪いのは間違いないとしても、ソニーは関税のコストだけであれば吸収できたはずだ」という意見もある。

トランプ氏は4月、すべての輸入品に一律10%の「基準関税」を課し、約60カ国に対してはそれ以上の税率を設定すると発表した。

その後の交渉で、日本からの製品に課される関税は15%になり、8月7日から適用されている。

トランプ氏は、関税を導入して「アメリカの製造業を復活させる」としているが、アメリカ国内での価格上昇や世界的な景気後退などを招きかねないという懸念が生じている。

SNSでの議論は、「ソニーが値上げを責任転嫁している」と非難する側と、「トランプ関税のせいだ」と関税政策を糾弾する側にわかれているようだが、「5年前に発売されたゲーム機が、なぜこんなに高額になっているのか理解できない」と困惑する意見も少なくない。

ハフポストUS版の記事を翻訳しました。

Source: HuffPost