9月2日　聯合ニュース

日本企業が電気自動車（EV）の販売では遅れているが、技術ではトップの座に上がっているという分析が出た。

日本経済新聞（日経）が特許調査会社「パテントリザルト」と今年7月現在、米国で出願されたEV関連の特許を分析して2日に報道した内容によると、競合他社が同様の特許に引用された回数と審判が提起された回数などを点数化した技術の重要度の評価で上位50社のうち42％（21ヶ所）を日本の自動車メーカーと部品大手が占めた。

EV関連特許には、モーターとバッテリーなど自動車部品はもちろん、充電設備などのインフラ技術も含まれる。

この評価で首位は8363点を得たトヨタが占め、ホンダが3849点で3位にランクされた。

米国企業では、2位のフォードなど13社が50位以内に入り、国別の競争で米国が日本に大きく遅れをとった。

韓国とドイツの企業はそれぞれ5社ずつが50位以内に入り、中国企業で50位以内に含まれているのは、32位の比亜迪（BYD）など2社だけだった。