米ゼネラルモーターズ（ＧＭ）の１４万台あまりに及ぶボルトＥＶ（電気自動車）のリコールは、バッテリーの欠陥を確認したＬＧの通知が決定的だったことが分かった。ＧＭは、ＬＧから欠陥の通知を受け、リコール対象をバッテリーモジュールだけでなくバッテリーパックにまで拡大した。これにより、ＧＭが推定した２兆ウォン（約１８７７億円）のリコール費用は、今後さらに増える可能性があるという見方が出ている。

２６日、米国道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）のリコール報告書によると、ＧＭは２３日、ボルトの追加リコール情報を米政府に送った。ここには追加リコールの理由と進行状況、対象品目などが含まれている。また、リコールを拡大する理由として、ＬＧがＧＭにバッテリーの欠陥を追加報告した事実を明記している。

ＧＭは当初、昨年末に火災が発生するおそれがあるボルトに対し、ソフトウェアをアップデートした。しかし、今年上半期まで２度にわたりソフトウェアをアップデートしても火災は止まなかった。ＧＭはついに先月末、バッテリーモジュールを交換する１次リコールに踏み切った。リコール対象車は２０１７～２０１９年式ボルトで６万９０００台だった。ＧＭは当時、「バッテリーセルについて、２つの製造上まれな欠陥を確認した」という説明も添えた。ＧＭが明らかにしたバッテリーセルの製造欠陥は陰極タブの断線や分離膜のずれの欠陥だった。

その後、ＧＭは２０日（現地時間）、２次リコールを電撃発表した。１次バッテリーモジュール交換方針の発表から１カ月も経っていなかった。リコール対象は１次リコールより多かった。２０２０～２０２２年式のボルトＥＶと２０２２年式ボルトＥＵＶなど７万３０００台が追加された。ＧＭの株価が大きく下落するなど影響は少なくなかった。

これまで、ＧＭのボルトに対する２次リコールの背景は知られていなかった。ＮＨＴＳＡが公開したリコール報告書には、これに関する具体的な理由が書かれている。ＧＭはリコールと同時に、火災の原因調査を進め、１次リコール対象に含まれない車両でも火災が発生した事実を確認した。特にＧＭはこの車両に対する内部調査で、高電圧バッテリーパックが火災を誘発する可能性があるという事実を発見した。

これとは別に、ＬＧも高電圧バッテリーセルとモジュールなどに対する内部調査を行った。ボルトに装着したバッテリーセルと、新たに生成したバッテリーセルなどが調査対象となった。それぞれ別の施設で生産・組み立てを行ったバッテリーセルとバッテリーモジュールも確認した。ＧＭが１次リコール対象に含まれなかった車両に搭載したバッテリーにも２つの欠陥が存在する可能性があるということを確認した。

ＬＧは、このような内容をまとめた内部調査の結果を、今月３日と１２日にＧＭに伝達した。これを基に、ＧＭは２０日、ボルト７万３０００台あまりに対する２次リコールを発表した。

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